キャッシュ・フロー計算書 間接法② 非資金損益項目


はじめに

キャッシュ・フロー計算書 間接法全体像

キャッシュ・フロー計算書の直接法と間接法は、下記の図のように営業キャッシュ・フローの小計までが異なり、小計以降は同じ様式・計算方法になります。

CF間接法 全体像


間接法 調整項目

間接法の調整項目は次の3つがあります。
①営業外損益、特別損益
②非資金損益項目
③資産・負債の増減

最初に①営業外損益、特別損益をみていきました。
次に②非資金損益項目を見ていきます。
1キャッシュフロー非資金項目









減価償却費

前提条件

わかりやすく、当期は減価償却費だけ行ったとします。
10CF非資金項目 減価償却

減価償却費は、キャッシュの増減はありません。
税引前当期純利益から始まる間接法は、税引前当期純利益に減価償却費を含んでいるので、調整で控除しなければなりません。
15CF非資金項目 減価償却


勘定科目、金額

勘定科目
勘定科目は、
減価償却費
となります。

金額
金額は、すでに税引前当期純利益に含んでいる金額、減価償却費10を控除するため、
10
となります。
19CF非資金項目 減価償却



貸倒引当金の増減額

前提条件

わかりやすく、取引は、当期は売上、貸倒のみあったとします。
20CF非資金項目 貸倒引当金




当期貸倒の算定

まず貸倒引当金の流れを見ていきます。

前期末貸倒引当金-当期貸倒高+当期貸倒引当金繰入=当期末貸倒引当金

この式を変えると、
→当期貸倒高=前期末貸倒引当金-当期末貸倒引当金+当期貸倒引当金繰入

当期貸倒引当金繰入はすでに税引前当期純利益で計上されています。
25CF非資金項目 貸倒引当金
当期貸倒高=前期末貸倒引当金-当期末貸倒引当金+当期貸倒引当金繰入
となり、当期貸倒高を求めるには、

前期末貸倒引当金-当期末貸倒引当金
で計算すればよいということになります。




勘定科目及び金額

勘定科目
前期末△10で当期末は△20と増加しています。
そのため科目は、
貸倒引当金の増加額
となります。
27CF非資金項目 貸倒引当金

金額
前期末貸倒引当金-当期末貸倒引当金
で求めるので、
△10-△20=10
となります。
29CF非資金項目 貸倒引当金




退職給付引当金の増減額

前提条件

わかりやすく、退職給付費用の計上と、退職金支払のみが発生したとします。
CF10




退職給付引当金の流れ

それでは、退職給付引当金の流れをみます。

前期末残高-(△)退職金支払+退職給付費用=当期末残高

この退職金支払が退職給付引当金での現金の動きとなります。

それでは実際に数字を当てはめていきます。
BSから退職給付引当金は前期末残高300、当期末残高400、退職給付費用200、退職金支払はわからないのでXとします。
前期末残高300-(△)退職金支払X+退職給付費用計上200=当期末残高400
退職金支払X=300+200-400
△X=100
X=△100
で、退職金支払は100となりました。




なぜ退職給付引当金の増減額を計上するのか

ここで、間接法のキャッシュ・フロー計算書を見ていきます。
税引前当期純利益から始まる間接法は、税引前当期純利益にすでに退職給付費用200を含んでいることがわかります。
このままだと、上記で求めた、退職金支払100と一致していません。
CF20

そのため、調整が必要になります。
それでは、もう一度退職給付引当金の流れを見ていきます。
前期末残高-(△)退職金支払+退職給付費用=当期末残高
→(△)退職金支払=退職給付費用+前期末残高-当期末残高
→退職金支払=(△)退職給付費用+[(△)前期末残高-(△)当期末残高]

退職給付費用はすでに税引前当期純利益で計上されているので、
退職金支払=(△)前期末残高-(△)当期末残高
わかりやすく変えると
退職金支払=当期末残高-前期末残高
となり、当期末残高-前期末残高を計上することにより、一致するはずです。




科目と数字の算定

退職給付引当金は前期末300、当期末400と増加しているので、
CF30

退職給付引当金の増加額
となります。

数字は、上記の
当期末残高-前期末残高
に当てはめます。
400-300=100
となりました。
CF40

これで、退職金支払100と一致しました。
CF50