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キャッシュ・フロー計算書 直接法と間接法はなぜ一致するのか④ その他の営業支出、間接法のみの調整


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はじめに

キャッシュ・フロー計算書で直接法と間接法の営業活動によるキャッシュ・フローの小計はなぜ一致するのか。

結論からいうと、直接法C/Fでは、現金の動きを計上しているのに対し、税引前当期純利益から始まる間接法では、営業外損益、特別損益を除去して営業活動によるキャッシュ・フロー(営業利益)まで導いた後、各項目において現金の動きのないものは除去し、現金の動きを計上しているので、一致するといえます。
これを見ていきます。

記事を
①営業収入
②商品仕入
③人件費支出(退職給付引当金、給与・賞与)
④その他営業支出、間接法のみの調整
の4記事に分けています。
本記事では、④その他営業支出、間接法のみの調整を記述します。

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資料

10CF BS

11CF PL

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その他の営業支出

借方 金額 貸方 金額
その他の営業支出 40 現金預金 40


直接法

その他営業支出は40なので、直接法にあてはめます。
現金の支払なので、マイナス計上となります。


間接法

間接法はすでに税引前当期純利益に含まれています。
お金の動きがある仕訳なので、何も手を加えることはしません。

結果、下記のようになりました。
20直接法間接法 その他の営業支出



残りは、間接法の調整のみです。
調整すべきは、
・減価償却費
・貸倒引当金の増減額
・棚卸資産の増減額
となります。

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減価償却費

仕訳は

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 500 減価償却累計額 500

となります。

減価償却は、現金預金の動きはないため、除去します。
減価償却費は費用なので、除去するということはプラス要因です。
30直接法間接法一致 減価償却費 検証

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貸倒引当金

仕訳は、

借方 金額 貸方 金額
貸倒引当金繰入 50 貸倒引当金 50

となります。
現金預金取引のない貸倒引当金繰入分を除去します。
貸倒引当金繰入は費用なので、除去するということはプラス要因です。

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棚卸資産

期首商品棚卸高

仕訳は、

借方 金額 貸方 金額
仕入 1,100 繰越商品 1,100

となります。

期首商品棚卸高と期末商品棚卸高の仕訳は、現金取引のないため除去します。
期首商品棚卸高の振替は、資産の商品を、仕入に振替える仕訳です。
仕入は費用なので、除去するということはプラス要因です。


期末商品棚卸高

仕訳は、

借方 金額 貸方 金額
繰越商品 900 仕入 900

となります。

期末商品棚卸高は費用のマイナスなのでプラス要因です。プラス要因を除去するということはマイナス要因となります。

期首棚卸資産と期末棚卸資産 合算

以上のことから、
期首商品棚卸高-期末商品棚卸高
となります。

92棚卸資産(合算)

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まとめ

以上、4記事にわたって直接法、間接法の営業キャッシュ・フローの小計まで一致するかを見ていきました。
結果、下記のように一致しました。
100直接法間接法 小計一致