損益計算書原則 【問題】





損益計算書の本質

損益計算書は、企業のを明らかにするため、に属するすべての収益とこれに対するすべての費用とを記載して経常利益を表示する。

 

 

 

 

 

 

 

答え

損益計算書は、企業の経営成績を明らかにするため、一会計期間に属するすべての収益とこれに対するすべての費用とを記載して経常利益を表示する。






問1-A 発生主義の原則

すべてのは、そのに基づいて計上し、その処理しなければならない。
ただし、は、原則として、に計上してはならない。
 は、これをし、は、しなければならない。

 

 

 

 

 

 

 

答え

すべての費用及び収益は、その支出及び収入に基づいて計上し、その発生した期間に正しく割り当てられるように処理しなければならない。
ただし、未実現収益は、原則として、当期の損益計算に計上してはならない。
 前払費用及び前受収益は、これを当期の損益計算から除去し、未払費用及び未収収益は、当期の損益計算に計上しなければならない。





問1-B 総額主義の原則

費用及び収益は、によって記載することを原則とし、の項目との項目とを直接に相殺することによってその全部又は一部を損益計算書からしてはならない。

 

 

 

 

 

 

 

答え

費用及び利益は、総額によって記載することを原則とし、費用の項目と収益の項目とを直接相殺することによってその全部もしくは一部を損益計算書から除去してはならない。





2―B 経常損益計算

経常損益計算の区分は、営業損益計算の結果を受けて、及びその他であって特別損益に属しないものを記載し、経常利益を計算する。

 

 

 

 

 

 

 

答え

経常損益計算の区分は、営業損益計算の結果を受けて、利息及び割引料、有価証券売却損益その他営業活動以外の原因から生ずる損益であって特別損益に属しないものを記載し、経常利益を計算する。

2-E 内部利益の除去

同一企業の各経営部門の間における商品等の移転によって発生したは、売上高及び売上原価を算定するに当たって除去しなければならない。

 

 

 

 

 

 

 

答え

同一企業の各経営部門の間における商品等の移転によって発生した内部利益は、売上高及び売上原価を算定するに当たって除去しなければならない。

4 営業外損益

営業外損益は、及び等の営業外収益と及び等の営業外費用とに区分して表示する。

 

 

 

 

 

 

 

答え

営業外損益は、受取利息及び割引料、有価証券売却益等の営業外収益と支払利息及び割引料、有価証券売却損、有価証券評価損等の営業外費用とに区分して表示する。

 

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