キャッシュ・フロー計算書　直接法

はじめに

キャッシュ・フロー計算書の直接法と間接法は、下記の図のように営業キャッシュ・フローの小計までが異なり、小計以降は同じ様式・計算方法になります。

本記事では、直接法の小計までをみていきます。

資料

営業収入

債権残高の流れは、

前期末残高＋当期売上に対する債権－貸倒引当金－債権回収＝当期末残高

となります。
この債権回収がキャッシュ・フローの営業収入になります。
それでは実際に見ていきます。

前期末金額、当期末金額

貸借対照表で債権をみると、売掛金があり、前期末2,500で当期末は2,995となっています。

2,500＋当期売上に対する債権－貸倒引当金－債権回収＝2,995

当期売上に対する債権

損益計算書を見ると、売上は10,000です。
売上は全て債権で発生すると考えます。

これを仕訳でみると

借方	金額	貸方	金額
売掛金等	10,000	売上	10,000

となり売上から、当期発生債権（売掛金）の増加がわかります。

2,500＋10,000＋前受金－貸倒引当金－債権回収＝2,995

貸倒引当金

貸倒引当金の仕訳の流れは下記になります

貸倒時
貸倒引当金　XXX　/　売掛金等　XXX
期末
貸倒引当金繰入　XXX　/　貸倒引当金　XXX

期末
P/Lから下記の仕訳が行われたことがわかります。

借方	金額	貸方	金額
貸倒引当金繰入	50	貸倒引当金	50

期末で貸倒引当金が50増えたにも関わらず、B/S貸倒引当金では、
－75－（－30）＝－45
で45しか増えていません。
差額の5は貸倒が起こったと考えられます。

借方	金額	貸方	金額
貸倒引当金	5	売掛金	5

これで、当期発生貸倒引当金がわかりました。
それでは、式に5をあてはめます。

2,500＋10,000－5－債権回収＝2,995

債権回収算定

債権回収以外は数字が当てはまりました。
債権回収をXとして求めます。
2,500＋10,000－5－X＝2,995
－X＝2,995＋5－2,500－10,000
→X＝9,500
結果営業収入は、9,500となりました。

原材料又は商品の仕入支出

債務残高の流れは

前期末残高＋当期仕入に対する債務－債務支払＝当期末残高

となります。
この債務支払がキャッシュ・フロー計算書の原材料又は商品の仕入支出になります。
それでは実際に見ていきます。

前期末残高、当期末残高

貸借対照表で債務をみると、買掛金があり、前期末1,600で当期末は1,400となっています。

1,600＋当期仕入に対する債務－債務支払＝1,400

当期仕入に対する債務

損益計算書を見ると、当期仕入は6,200です。
仕入は全て債務で発生すると考えます。

これを仕訳でみると

借方	金額	貸方	金額
仕入	6,200	買掛金等	6,200

となり仕入高から、当期発生債務（買掛金）の増加がわかります。

1,600＋6,200－債務支払＝1,400

債務支払算定

債務支払以外は数字が当てはまりました。
債務支払をXとして求めます。
1,600＋6,200－X＝1,400
→X＝6,400
結果債務支払は、6,400となりました。
債務支払は、現金による支払です。
ということは、現金を減らす効果であるので、キャッシュ・フロー計算書での表示は、
原材料又は商品の仕入支出　△6,400
となります。

人件費の支出

人件費支出は、
・給与、賞与
・退職金
の２つの合計額となります。
それでは最初に給与賞与を見ていきます。

給与賞与

まず、未払が発生する給与賞与の流れを仕訳から見ていきます。
給与は20日締め、25日支払とします。

前期末振替
前年度3月21日～3月31日の未払計上分を戻します。
未払給与 XXX　/　給与 XXX

給与現金支給額
給与 XXX　/　現金預金 XXX

当期末計上
給与は20日締めなので、3月21日～3月31日の未払分を計上します。
給与 XXX　/　未払給与 XXX

上記仕訳から給与の流れをあらわすと、

前期末未払給与（△）＋給与現金支給＋当期末未払給与＝PL給与

となります。

前期末残高、当期末残高
今回の例では、当月末日締め当月末日払いなので未払いは発生しません。
その場合前期末、当期末残高は0となります。

0＋給与現金支給＋0＝PL給与

PL給与
損益計算書を見ると、給与・賞与手当は1,000です。

0＋給与現金支給＋0＝1,000

給与現金支給算定
債権回収以外は数字が当てはまりました。
債権回収をXとして求めます。
0＋X＋0＝1,000
→X＝1,000
となります。
結果給与・賞与は、1,000となりました。

退職金

退職給付引当金の流れは、

期首残高＋退職給付費用‐退職金支払＝期末残高

となります。
退職金支払は

借方	金額	貸方	金額
退職給付引当金	XXX	現金預金	XXX

となり、退職金支払時に現金預金が動くことになります。
このことから退職金支払がキャッシュ・フロー計算書の人件費支出になります。
それでは実際に見ていきます。

期首残高、期末残高
貸借対照表で退職給付引当金をみると、前期末700で当期末は800となっています。

700＋退職給付費用‐退職金支払＝800

退職給付費用
損益計算書を見ると、退職給付費用は150です。

仕訳では、

借方	金額	貸方	金額
退職給付費用	XXX	退職給付引当金	XXX

となり、退職給付引当金を増加させることがわかります。

700＋150‐退職金支払＝800

退職金支払
債務支払以外は数字が当てはまりました。
債務支払をXとして求めます。
700＋150－X＝800
→X＝50
となり、退職金支払いは50となりました。

人件費支出　合計

給与賞与と退職金支払額が出たので、合計します。
給与賞与1,000＋退職金50＝1,050
人件費支出は、現金を減らす効果であるので、キャッシュ・フロー計算書での表示は、
人件費支出　△1,050
となります。

その他の営業支出

その他の営業支出は、P/Lのその他の営業費になります。
今回の例では、支払時にすべて現金で支払っているものとします。
なので、P/Lその他の営業費＝C/Fその他の営業支出となります。