キャッシュ・フロー計算書　直接法と間接法はなぜ一致するのか①　営業収入

はじめに

キャッシュ・フロー計算書で直接法と間接法の営業活動によるキャッシュ・フローの小計はなぜ一致するのか。

結論からいうと、直接法C/Fでは、現金の動きを計上しているのに対し、税引前当期純利益から始まる間接法では、営業外損益、特別損益を除去して営業活動によるキャッシュ・フロー（営業利益）まで導いた後、各項目において現金の動きのないものは除去し、現金の動きを計上しているので、一致するといえます。
これを見ていきます。

記事を
①営業収入
②商品仕入
③人件費支出（退職給付引当金、給与・賞与）
④その他営業支出、間接法のみの調整
の4記事に分けています。
本記事では、①営業収入を記述します。

資料

C/F間接法小計とP/L営業利益の一致

間接法

間接法は、P/Lの税引前当期純利益から始まっています。
ということは、内訳は、P/Lで構成されているということです。
営業外損益、特別損益を除去して、間接法の小計と、P/Lの営業利益を一致させます。

C/F間接法小計と、P/L営業利益の一致させる方法

方法として、C/F間接法に、P/L営業外損益と特別損益を、
・収益はマイナス
・費用はプラス
することにより、C/F間接法小計と、P/L営業利益と一致させることができます。

営業収入

仕訳は次のようになります。

債権の現金入金時

借方	金額	貸方	金額
現金預金	9,500	売掛金	9,500

債権現金収入は9,500なので、直接法と間接法にあてはめます。
現金の受取のため、プラス計上となります。

売上除去

間接法

借方	金額	貸方	金額
売掛金	10,000	売上	10,000

間接法では、税引前当期純利益から始まっています。
その内訳として、売上高には上記の仕訳が含んでいます。

しかし、この仕訳からお金の動きはありません。そのため、除去する必要があります。
売上は収益なので、除去するということはマイナス要因となります。

直接法、間接法の一致の検証

最後に直接法と間接法のキャッシュ・フロー小計が一致しているかを検証します。
間接法の小計は、売上原価、販管費が含まれているので、逆算して除去します。

結果、上記のように直接法と間接法の小計が一致しました。