1期 ストック・オプション付与、新株予約権計上（見積）
期首 ストック・オプション付与時
ストック・オプション
1年4月1日に従業員10名にストック・オプションを1人当たり1個付与。
ストック・オプションの評価単価：＠10
対象勤務期間：1年4月1日～3年3月31日
権利行使時
権利行使で与えられる株式数は、新株予約権1個当たり2株。
権利行使時の株式払込金額：1株当たり＠100
権利行使期間：3年4月1日～5年3月31日
決算日は3月31日
ストック・オプション付与時仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 仕訳なし | |||
決算時 新株予約権計上（見積）
付与対象の従業員：10名
見積退職者：2名
ストック・オプションの評価単価：＠10
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 株式報酬費用 | 40① | 新株予約権 | 40 |
①公正な評価単価×（付与人数－見積退職人数）×一人当たりストックオプション付与数
→＠10×（10人－2人）×1個
見積を用いた対象勤務期間は80となりました。
しかし、この160は2年間分であるため、当期分のみを計上します。
80×12（ヶ月）÷24（ヶ月）＝40
2期 新株予約権計上（確定）
付与対象の従業員：10名
実際退職者：3名
ストック・オプションの評価単価：10
ストック・オプション付与数：1人当たり1個
決算時
当期で実際退職者が確定しましたので、実際ストック・オプション付与人数で計算します。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 株式報酬費用 | 30① | 新株予約権 | 30 |
①＠10×（10人－3人）×1個
対象勤務期間は70となりました。
前期に40計上していたので、当期分は差額となり
70－40＝30
となります。
3期 権利行使（新株）
4年10月1日、2名の権利行使があり、新株を発行。
ストック・オプション
1人当たり1個付与。
ストック・オプションの評価単価：＠10
権利行使時
権利行使で与えられる株式数は、新株予約権1個当たり2株。
権利行使時の株式払込金額：1株当たり＠100
決算時
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 現金預金 | 400① | 資本金 | 420 |
| 新株予約権 | 20② | － | － |
①＠100×2人×2株
＠10×2人
4期 権利行使（自己株式）、権利行使期間終了
5年9月30日にストック・オプション2個の権利行使があり、自己株式を発行（帳簿価額400）。
ストック・オプションの評価単価：＠10
ストック・オプション付与数：1人当たり2株
権利行使時の株式払込金額：1株当たり＠100
期中 権利行使（自己株式）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 現金預金 | 400① | 自己株式 | 390③ |
| 新株予約権 | 20② | その他資本剰余金 | 20④ |
①＠100×2人×2株
②＠10×2人
③自己株式帳簿価額
④差額
決算時 権利行使期間終了
権利行使期間終了
ストック・オプションの評価単価：＠10
ストック・オプション付与数：1人当たり2株
権利行使時の株式払込金額：1株当たり＠100
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 新株予約権 | 60① | 新株予約権戻入益 | 60 |
①＠10×[7（発行数）－4（権利行使数]=60
