はじめに
キャッシュ・フロー計算書 間接法全体像
キャッシュ・フロー計算書の直接法と間接法は、下記の図のように営業キャッシュ・フローの小計までが異なり、小計以降は同じ様式・計算方法になります。
間接法 調整項目
間接法の調整項目次の３つがあります。
①営業外損益・特別損益
②非資金損益項目
③資産・負債の増減
最初に①営業外損益・特別損益を見ていきます。
税引前当期純利益から始まる間接法を、営業活動によるキャッシュ・フローを導くため、営業外損益・特別損益を加減算します。
営業外収益 受取利息及び配当金
受取利息配当金はなぜ調整が必要か
わかりやすく、当期は受取利息10だけの取引があった例をみていきます。
受取利息は、キャッシュを増加させます。
しかし今は営業活動によるキャッシュ・フローを作成しています。
受取利息は営業外収益であり、営業収益ではありません。
税引前当期純利益から始まる間接法は、税引前当期純利益に受取利息を含んでいるので、調整で控除しなければなりません。
勘定科目、金額
勘定科目
勘定科目は、
受取利息配当金
となります。
金額
金額は、すでに税引前当期純利益に含んでいる金額、受取利息10を控除するため、
△10
となります。
支払利息
支払利息はなぜ調整が必要か
わかりやすく、当期は支払利息20だけの取引があった例をみていきます。
支払利息は、キャッシュを減少させます。
しかし、今は営業活動によるキャッシュ・フローを作成しています。
支払利息は営業外費用であり、営業支出ではありません。
税引前当期純利益から始まる間接法は、税引前当期純利益に支払利息を含んでいるので、調整で控除をしなければなりません。費用を控除する（マイナスをマイナスさせる）ということは、プラスします。
勘定科目、金額
勘定科目
勘定科目は、
支払利息
となります。
金額
金額は、すでに税引前当期純利益に含んでいる金額、支払利息△10を控除するため、
＋10
となります。
特別利益 固定資産売却益
固定資産売却益はなぜ調整が必要か
わかりやすく、当期は固定資産売却益30だけの取引があった例をみていきます。
固定資産売却益は、キャッシュを増減せず、また特別損益であり、今は営業活動によるキャッシュ・フローを作成しています。
税引前当期純利益から始まる間接法は、税引前当期純利益に受取利息を含んでいるので、調整で控除しなければなりません。
勘定科目、金額
勘定科目
勘定科目は、
固定資産売却益
となります。
金額
金額は、すでに税引前当期純利益に含んでいる金額、固定資産売却益30を控除するため、
△30
となります。
