キャッシュ・フロー計算書　直接法と間接法はなぜ一致するのか③　人件費支出

はじめに

キャッシュ・フロー計算書で直接法と間接法はなぜ一致するのか。
これを見ていきます。

記事を
①営業収入
②商品仕入
③人件費支出（退職給付引当金、給与・賞与）
④その他営業支出、間接法のみの調整
の4記事に分けています。
本記事では、③人件費支出（退職給付引当金、給与・賞与）を記述します。

資料

退職給付引当金

仕訳の流れは次のようになります。

退職金支払

借方	金額	貸方	金額
退職給付引当金	50	現金預金	50

退職金支払は50なので、直接法と間接法にあてはめます。
現金支払いのため、マイナス計上となります。

退職給付費用　除去

借方	金額	貸方	金額
退職給付費用	150	退職給付引当金	150

間接法では、税引前当期純利益から始まっています。
その内訳として、上記の退職給付費用を含んでいます。

しかし、この仕訳からお金の動きはありません。そのため除去する必要があります。
退職給付費用は費用なので、除去するということはマイナス要因となります。
退職金支払が△50、退職給付費用除去150、合計で100となります。

給与・賞与

給与・賞与の現金支払

借方	金額	貸方	金額
給与・賞与	1,000	現金預金	1,000

直接法
給与・賞与現金支払が1,000なので、直接法にあてはめます。
現金の支払のため、マイナス計上となります。

間接法
間接法ではすでに税引前当期純利益に含まれています。
お金の動きがある仕訳なので、何も手を加えることはしません。

人件費　合計
直接法は、退職金支払△50、賞与・給与支払△1,000、合計で△1,050となりました。
間接法は、退職関連100、賞与・給与支払は計上済みで0、合計で100となりました。

直接法、間接法の一致の検証

最後に直接法と間接法の小計が一致しているかを検証します。
前回の記事で営業収入と商品仕入支出、今回の記事で人件費支出が完成しました。

間接法は、期首商品棚卸高、期末商品棚卸高、退職給付費用以外の販管費が含まれているので、逆算して除去します。

結果、直接法と間接法の小計が一致しました。