目次




 


委託販売・受託販売

受取手形・為替手形

外貨建取引
外貨換算会計
外貨建有価証券
外貨建財務諸表項目
【会計基準】外貨建取引等会計処理基準
割賦販売
未実現利益整理法 回収基準
未実現利益整理法 回収期限到来基準
借方と貸方:どちらかわからなくても、判断できる方法!

企業会計原則
【会計原則】一般原則
【会計原則】損益計算書原則
【会計原則】貸借対照表原則
一般原則 【問題】
貸借対照表原則(概要、資産)【問題①】
キャッシュ・フロー計算書
営業活動によるキャッシュ・フロー(小計まで)
直接法
間接法①(営業外・特別損益)
間接法②(非資金項目)
間接法③(資産・負債)
営業活動によるキャッシュ・フロー(小計以下)
投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー、現金及び現金同等物
その他
【会計基準】連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
直接法と間接法はなぜ一致するのか① 営業収入
直接法と間接法はなぜ一致するのか② 商品仕入支出
直接法と間接法はなぜ一致するのか③ 人件費支出
直接法と間接法はなぜ一致するのか④ その他の営業支出、間接法のみの調整

繰延・見越
クイズで簿記の勉強!
固定資産の減損損失
持分法
資産除去債務
社債
吸収合併
為替予約
キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
税効果会計に係る会計基準
有価証券
退職給付会計
新株予約権
建設業会計
企業会計基準
連結 支配獲得時
委託販売・受託販売
リース
割賦販売
本支店会計
純資産
分記法、総記法、売上原価対立法、二分法、三分法
現金預金
外貨換算会計
圧縮記帳
【会計基準】研究開発会計基準

建設業会計
建設業会計(完成工事基準)
建設業会計(工事進行基準)
【会計基準】工事契約に関する会計基準(わかりやすく解釈)
原価率・値入率
現金預金

個人事業 仕訳

社債
社債 利息法
社債 定額法
社債(買入償還)
純資産
会社設立・新株発行・利益処分
自己株式
新株予約権・新株予約権付社債
株主資本等変動計算書
ストック・オプション
【会計基準】ストック・オプションに関する会計基準(わかりやすく解釈)
【会計基準】自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準(わかりやすく解釈)
消費税等、法人税等

税効果会計
税効果会計 1期、2期
【会計基準】税効果会計に係る会計基準
【会計基準】税効果会計に係る会計基準(わかりやすく解釈)
【会計基準】セグメント情報等の開示に関する会計基準(わかりやすく解釈)


組織再編
株式交換・移転・会社分割
吸収合併

退職給付会計
退職給付会計
【会計基準】退職給付に関する会計基準(わかりやすく解釈)
棚卸資産
商品有高帳(移動平均法)
商品有高帳(先入先出法)
他勘定振替高・棚卸減耗費・商品評価損
売価還元法
【会計基準】棚卸資産の評価に関する会計基準(わかりやすく解釈)
注記
帳簿

デリバティブ取引
オプション取引
為替予約(独立処理)
為替予約(振当処理)

値引・返品・割戻・割引

引当金
貸倒引当金
貸倒引当金
貸倒見積高の算定
その他引当金
1株当たり情報
1株当たり純資産および1株当たり当期純利益
【会計基準】1株当たり当期純利益に関する会計基準(わかりやすく解釈)

分記法、総記法、売上原価対立法、二分法、三分法

本支店会計
期中
個別決算 本店・支店別
合併財務諸表

無形固定資産、研究開発費
ソフトウェア
【会計基準】研究開発費等に係る会計基準

有形固定資産
減価償却
減価償却費の変更
車両の買換え
売却と除却
圧縮記帳
固定資産の減損
資産除去債務
【会計基準】固定資産の減損に係る会計基準
【会計基準】固定資産の減損に係る会計基準(わかりやすく解釈)
【会計基準】資産除去債務に関する会計基準(わかりやすく解釈)
有価証券
売買目的有価証券(切放法)
売買目的有価証券(洗替法)
満期保有目的債券
その他有価証券
有価証券の減損

リース会計
リース(ファイナンスリース 所有権移転)
リース(ファイナンスリース 所有権移転外)
リース(貸手側)
セール・アンド・リースバック
【会計基準】リース取引に関する会計基準(わかりやすく解釈)

連結会計
流れ
仕訳まとめ、1期目(支配獲得)
2期目(支配獲得翌期)
3期目(支配獲得翌々期)
連結会計処理詳細
内部取引高、債権債務の消去
-ダウンストリーム-
未実現利益の消去(期末棚卸)2期、3期
連結会計 未実現(固定資産)2期、3期
貸倒引当金の消去 2期、3期
-アップストリーム-
未実現利益の消去(期末棚卸)2期、3期
連結会計 未実現(固定資産)2期、3期
貸倒引当金の消去 2期、3期
持分法
子会社株式追加取得、一部売却

割引現在価値・現価計数・年金現価計数